エンゲージリングは一生ものなので、もらえるなら一緒に選んで気に入ったものをつけたい。かといってドラマなどで男性が用意していて、いきなりもらうのもちょっとだけ憧れたりします。エンゲージリングとともに突然のプロポーズは女性の憧れではないでしょうか。現実には女性が気に入らず、返品して一緒に買いなおしに行った友達もいましたけどね。
米Twitterは8月1日（現地時間）、ロシアの投資企業DST Global Solutionsと既存投資家から大幅な資金提供を受けたと発表した。
Twitterは調達金額を公表していないが、米Wall Street JournalのAllThingsDによると、総額は約8億ドルで、企業価値は80億ドルに達したという。
Twitterはこれらの資金を、人材採用や海外展開に投資するとしている。同社の従業員数は過去1年間で250人から600人以上に増加した。
今回の増資を率いたDSTは、米Facebookや米Groupon、米Zyngaなど、ソーシャルサービスの企業に出資している。Twitterはこれまで、Benchmark、Morgan Stanley、Kleiner Perkins Caufield & Byers（KPCB）などから資金を受けている。
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Cisco Systems の最新セキュリティ研究報告『Cisco 2Q11 Global Threat Report』(PDF) によると、攻撃の主流が大規模攻撃から特異なマルウェア形式によるターゲット型攻撃に移っており、さらにこの傾向が加速しつつあるという。
Cisco が四半期ごとにまとめているこの報告によれば、このような特異なマルウェア事例は、2011年6月に28万7298件も発見されたという。これは、Cisco が2011年3月に特定した10万5536件の2倍を超える件数だ。この数字が2011年1月に7万2294件だったことを見ると、この種のマルウェア事例は2011年に入ってから加速的に増加しつつある。
今回の報告に先立って同社が7月に公表した Cisco Security Intelligence Operations 部門の報告では、大量の Eメールによるスパム攻撃が減少し、ターゲット型攻撃が中心になってきたと報告されていたが、今回の報告のデータはその研究結果をそのまま映し出すものとなった。また、Symantec も、2011年に入って発表した研究報告において、こうした傾向が顕著であると述べている。
さらに、マルウェアによる攻撃は、社員数が2万5000人を超える企業を標的とする傾向が強いようだ。企業を規模別で見た場合、このグループに属する企業は、マルウェア攻撃にさらされる率が他のグループよりもかなり高くなっている。
Cisco は今回の報告の中で、特異なマルウェアのような APT 攻撃 (Advanced Persistent Threats：高度かつ継続的な脅威) を発見することは容易ではないと述べている。
Cisco の Computer Security Incident Response Team (CSIRT) を率いるマネージャ Gavin Reid 氏は、この報告で次のように述べた。「ソフトウェアの署名によって APT 攻撃を特定できるものなら、こうした攻撃を『高度かつ継続的な脅威』などとは呼ばない。APT 攻撃に対応するハードウェアやソフトウェア ソリューションだという触れ込みで売り込みにきたなら、それは APT 攻撃を理解していないか、コンピュータの動作の仕組みをわかっていないか、嘘をついているかのいずれか、あるいはおそらくこの3つ全部だと思っていい」
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米Googleがクーポン集約サイトDealmapを買収したことが明らかになった。Dealmapが1日、同社公式ブログにて明らかにしたものだ。買収金額などの詳細は公開されていない。
Dealmapは450を超えるクーポンサイトのデータを地図上にまとめ、近くにあるクーポン利用可能店をユーザーが探しやすくするウェブサービスや携帯アプリ、メールマガジンを提供している。また、開発者向けにはAPIやフィードを公開している。
同社のiPhoneアプリとAndroidアプリのインストール数は100万を超え、ウェブ、携帯サイト、メールマガジンなどのさまざまな経路を通した利用者数は200万を超える。
DealmapはGoogleの買収を受け入れた理由として、「Googleが、我々の成長を加速させ、ミッションを達成するために、理想のプラットフォームを提供してくれるからだ」とコメントしている。
Googleは、クーポンサイト最大手となったGroupon買収に名乗りを上げたことがあるだけでなく、それに失敗すると独自のクーポンサービス「Google Offers」を開始するなど、クーポンビジネスに大いなる興味を抱いている。今回のDealmap買収は、位置情報とクーポンを結び付けるサービスであり、GoogleのモバイルアプリやGoogle Mapsなどの地図サービスにどのように統合されるのか、注目されるところだ。
【INTERNET Watch,青木 大我 taiga@scientist.com】
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今回の報告に先立って同社が7月に公表した Cisco Security Intelligence Operations 部門の報告では、大量の Eメールによるスパム攻撃が減少し、ターゲット型攻撃が中心になってきたと報告されていたが、今回の報告のデータはその研究結果をそのまま映し出すものとなった。また、Symantec も、2011年に入って発表した研究報告において、こうした傾向が顕著であると述べている。
さらに、マルウェアによる攻撃は、社員数が2万5000人を超える企業を標的とする傾向が強いようだ。企業を規模別で見た場合、このグループに属する企業は、マルウェア攻撃にさらされる率が他のグループよりもかなり高くなっている。
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【INTERNET Watch,青木 大我 taiga@scientist.com】
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